クレジットカード現金化がクレジット会社で判明する危険性

クレジットカードの現金化では、クレジットカードで商品を購入したように見せかけて、商品を現金化業者に売却したり、購入代金をキャッシュバックしてもらったりして、現金に交換します。 ただし、クレジットカードの規約には、『クレジットカードのショッピング枠を利用した現金化は禁止』との記載があります。

クレジットカード会社によるクレジットカード利用記録の監視

クレジットカードのショッピング枠を現金化すると、どうしても利用記録の中に不自然さが表れます。
例えば、同じ商品を多数購入したり、ルートの異なる新幹線のチケットを複数枚購入したりするなど、明らかに何らかの意図を感じさせます。
特に、商品券などの金券類は現金化によく利用されるため、クレジット会社も入念にチェックしています。

クレジット会社のコンピュータには、利用者がクレジットカードを使って購入した商品や店舗、地域などのデータが全てインプットされています。
さらに、蓄積されたデータから利用者の日々の購買行動が細かく分析されています。

従って、分析データとは著しく異なる利用があると、自動的に異常行為として識別されます。
すると、その購買行為に対して、クレジットカード会社の担当者が確認作業に入ります。

電話による利用者への確認

異常な利用はクレジットカードが盗難に遭って悪用されたのかもしれません。
そこで、盗難や不正利用の確認として、担当者から利用者へ電話の入ることがあります。
盗難の場合はすぐに補償の処理になりますが、問題は不正利用の場合です。

『〇月〇日、〇〇店で〇〇を〇〇個、購入されましたか？』
『購入の目的はどんなことですか？』などと聞かれます。

その際に、『実は、現金に換えるために』などと現金化が目的だったと返答すると、即時にクレジットカードの利用を差し止められます。
当然、クレジットカード会社は不正利用の事実を把握しているわけではないため、『グループで利用する分をまとめて購入した』だとか、『宴会の景品として利用する』などと答えれば、ペナルティを受けることはありません。

ただし、同じ理由で何回もごまかせるとは限りません。

まとめ

クレジットカード現金化は法律に違反する行為ではありませんが、クレジットカード会社の規約に抵触します。
クレジットカード会社は現金化目的でのカード利用を禁止しており、違反すると会員資格が停止されます。

資格停止の処分が下されると信用情報に記録され、いわゆる「クレジットヒストリー(クレヒス)」に傷が付きます。全てのクレジットカードを利用できなくなる危険性があるため、不正利用はやめた方が賢明です。